ガスレビュー GAS REVIEW

2021脱炭素社会へのスタートの年

水素への期待、かつてない程に高まる

2021年は、脱炭素社会実現に向け大きく舵が切られた年となった。昨年１０月の菅首相による「2050年カーボンニュートラル宣言」に続き12月には政府がまとめた「グリーン成長戦略」が策定された。同戦略の中で水素は「カーボンニュートラル実現のためのキーテクノロジー」と位置付けられ、これまで以上に水素の社会実装に向けての動きが加速している。具体的には、乗用車以外のバス、トラックと言った商用車や鉄道、船舶、航空機などのモビリティ、火力発電、鉄鋼をはじめとする産業プロセス、多様な需要の創出が進められるとともに、海外の未利用資源から安価で大量の水素を安定的に輸入してくるサプライチェーンの構築、国内の再エネ電力を利用した地産地消モデルなど、需要と供給両面の開発が同時並行的に進行している。

水素エネルギーの早期事業化目指す民間企業団体

「水素バリューチェーン推進協議会」発足半年で200社超える

エネルギー水素の早期事業化を目指す民間企業団体、水素バリューチェーン協議会（ＪＨ２Ａ）が昨年１２月７日発足した。当初88社が参画した同協議会の参画企業・団体は21年３月現在、大学や地方自治体、各種団体からの参加も加え195に拡大、6月1日現在、226社となっている。

もう一つの脱炭素燃料アンモニア

2030年に年間300万トン需要の見込み、海外からの大量サプライチェーン構築が必至に
脱炭素燃料として、水素とともに注目されるのがアンモニアだ。燃焼してもCO2を排出しないアンモニアは、発電燃料である石炭と置き換えることでCO2排出削減に貢献できる新エネルギーとして期待されている。これまでアンモニアは国の「水素基本戦略」の中で、水素を大量輸送する上でのキャリアの一つとして位置づけられていたが、昨年末に経済産業省が発表した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」では、燃料アンモニア産業を水素産業と同様に重点分野として選定、「水素社会への移行期では主力となす脱炭素燃料」としている。

全世界で導入計画進む大型水電解発生装置

カーボンニュートラルの切り札となるのが、再エネ由来の水素、いわゆるグリーン水素であり、製造では、水電解水素発生装置が重要な役割を担う。この装置は水に電気を加えることで水素と酸素を発生させるというもの。一般に5ｋWの電力で1N㎥の水素が製造できる。再エネの余剰電力を水素の型で長期保存するP2Gやカーボンニュートラルを目的に、再エネ電力由来水素の利活用を進める鉄鋼や石油精製、半導体などでも同装置への関心が高まっている。

川崎重工業、三菱パワー

物流、農薬散布等長時間飛行を伴う産業用とへの展開期待

CO2フリー火力発電を実現する“水素ガスタービン”開発、2030年実用化目指す
国内での脱炭素社会実現を目指す取り組みの一つとして、火力発電所で現在用いられる石炭や天然ガスなどの化石燃料を、燃焼時にCO2を排出しない水素に置き換えて発電できる“水素ガスタービン”の開発が進められている。